新着ニュース
設備管理に関する最新のニュースやトピックスを掲載しています
株式会社光響
水中ロボット（ROV/AUV）による近距離点検や構造物調査 水中設備のモニタリングなどの用途に対応 Benewake社製 水中LiDAR「TF-UW500」「VLS-H5」輸入・販売開始のお知らせ
株式会社光響はこのたび、Benewake社（以下「Benewake社」と表記）の水中向けLiDAR製品「TF-UW500」および「VLS-H5」の輸入・販売を開始いたしました。両製品は、水中ロボットやプール清掃ロボット等の水中センシング用途に対応するLiDAR製品です。 「TF-UW500」は、水中環境向けに設計されたシングルポイントLiDARです。
RX Japan合同会社
【新展示会が誕生】脱炭素時代の“熱”に特化した専門展。「国際 熱エネルギー展 -I-TEX JAPAN-」2026年9月、初開催へ
RX Japan合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：田中岳志）は、脱炭素社会の実現に向けて重要性が高まる「熱エネルギー技術」に特化した展示会「国際 熱エネルギー展 -I-TEX JAPAN-」を2026年9月に初開催します。
株式会社フューチャースタンダード
【初公開】既存カメラを“自律巡回AI”へ進化させる「Smart Rounds」、ものづくりワールド 名古屋にてプロトタイプを出展
映像解析AIソリューションを提供する株式会社フューチャースタンダード（本社：東京都台東区、代表取締役：岡 寛）は、2026年4月8日（水）から4月10日（金）までポートメッセなごやで開催される製造業に特化した専門展「第11回ものづくりワールド 名古屋」において、次世代自律巡回AIエージェント「Smart Rounds（スマート・ラウンズ）」のプロトタイプを初公開することをお知らせいたします。
セーフィー株式会社
東北電力、200カ所以上の無人水力発電所にセーフィーのクラウドカメラを導入
クラウド録画サービスシェアNo.1（※1）のセーフィー株式会社（東京都品川区：代表取締役社長CEO 佐渡島 隆平、以下「セーフィー」）は、東北電力株式会社（宮城県仙台市：代表取締役社長 石山 一弘、以下「東北電力」）が、水力発電所の設備稼働の遠隔管理および保守業務の効率化を目的に、クラウドカメラ「Safie（セーフィー）」を導入したことをお知らせいたします。
MODE, Inc
MODE、新サービス『BizStack Insight』を発表 現場データ活用を“監視”から“気づき”へ進化
現場データの活用を支援するシリコンバレー発スタートアップMODE, Inc.（本社：米国カリフォルニア州、日本支店：東京都千代田区、CEO：上田 学、以下、MODE）は、現場データから新たな「気づき」を導き出す「BizStack Insight」を発表しました。 本サービスは、従来の「異常発生後に対応する監視」から、「異常の兆候を捉え、未然に対応する運用」への転換を実現するものです。
マジセミ株式会社
『【再放送】【工場の大量エネルギー消費】「制御を改善するだけで」どれだけ削減できますか？』というテーマのウェビナーを開催
詳細・参加申込はこちら ■ 工場を取り巻く環境の変化近年、工場を取り巻く環境は大きく変化しています。エネルギー価格の高騰やカーボンニュートラルへの対応に加え、2026年からGX-ETS（排出量取引制度）が本格稼働することで、企業にはこれまで以上に「排出量そのものをコントロールする経営」が求められるようになります。
ビズキューブ・コンサルティング株式会社
【設備の長寿命化調査】3社に1社定期点検どまり。IoT導入も8割が「予防保全」の提案に繋げられず
設備の長期修繕マネジメントサービス「LC-Cube（エルシーキューブ）」を提供するビズキューブ・コンサルティング株式会社は、設備機器の製造・販売、施工・工事、保守・メンテナンスサービス、商社・代理店に携わる営業・経営管理層228名を対象に「設備の長寿命化に関する取組み実態と今後の展望」に関する調査を実施しました。
株式会社天地人
国土交通省が策定する「上下水道DX技術カタログ」改訂版にて「宇宙水道局」が実用段階技術として掲載
JAXA認定の宇宙ベンチャー・株式会社天地人（東京都中央区、代表取締役 櫻庭康人）は、国土交通省が2026年3月27日に改訂・公開した「上下水道DX技術カタログ」において、衛星データを活用し持続可能な水道事業の実現を支援する水道DXソリューション「宇宙水道局」が引き続き掲載されたことをお知らせします。 本カタログにおいて、「宇宙水道局」は実用段階の技術として、P187-188に掲載されています。
古河電気工業株式会社
道路標識など道路附属物の老朽化状況に関する住民アンケート第3弾を実施 ～ 約8割がメンテナンスに積極的に取り組むべきと回答 ～
古河電気工業株式会社（本社：東京都千代田区大手町2丁目6番4号、代表取締役社長：森平英也、以下：古河電工）と国立大学法人東北大学大学院工学研究科 久田研究室（以下：久田研究室）は、道路標識や標示などの道路附属物の老朽化状況についての住民アンケート（以下、本調査）を、全都道府県7,050名を対象に実施しました。
公益社団法人日本プラントメンテナンス協会
2025年度第3回東北地域保全研鑽会（デンソー岩手）の活動報告を公開しました
2025年度第3回東北地域保全研鑽会（デンソー岩手）の活動報告を公開しました
AIデータ株式会社
日本政府重点17分野対応、災害復興・国土強靱化を革新する「AI DisasterRecovery on IDX」を始動！
企業データとAIの利活用カンパニー、AIデータ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 佐々木隆仁、以下AIデータ社）は、日本政府が掲げる重点17分野における「防災・国土強靱化」領域において、災害復興・減災・国土管理に特化した生成AIを活用した統合知識基盤「AI DisasterRecovery on IDX」の提供を開始いたします。
ヴィガラクス株式会社
【ヴィガラクス】現場に置くだけで「無補給・通信完備」の前線基地が稼働。13フィート型・完全オフグリッド電源「電力BASE（PHB）」を提供開始
2026年4月7日 ヴィガラクス株式会社 ヴィガラクス株式会社（以下、ヴィガラクス）は、商用電源や化石燃料に一切依存せず、過酷な環境下でも精密機器や通信設備を安定稼働させる、13フィート型・完全オフグリッド汎用電源ベース「電力BASE（略称：PHB）」の提供を、本日2026年4月7日より受注開始いたします。
株式会社旭テクノロジー
建物検査業務における新たな検査手法の検討―ドローン×画像解析で効率化を検証
株式会社旭テクノロジー（本社：兵庫県姫路市、代表取締役：幸長 保之、以下「ATCL」）は、西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：倉坂 昇治）と駅施設の検査業務を効率化する検討を行いました。
国立研究開発法人産業技術総合研究所
PFAS対応を支援するプラットフォームPFAS Total Solutions（PFASOL）を整備 －産業界における持続的なPFAS対応を促進し、PFAS課題の解決と環境保全に貢献－
国立研究開発法人産業技術総合研究所（以下「産総研」という）は、PFAS対応を支援するプラットフォーム「PFAS Total Solutions（PFASOL）」を整備しました。
応用技術株式会社
応用技術、JR西日本の保全DXを支える空間データ基盤「デジタルレールマップ」の開発事例を公開
応用技術株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：小西 貴裕、以下応用技術）は、西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：倉坂 昇治、以下 JR西日本）が推進するメンテナンス業務のDX（デジタルトランスフォーメーション）において、基盤システムとなる「デジタルレールマップ」をジェイアール西日本コンサルタンツ株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：加藤 勇樹）と3社にて共同開…
パナソニック デジタル株式会社
【ウェビナー】4/9（木）【2026年最新版】事例で学ぶ 社内に埋もれたデータを10秒で探し出すデータ管理の方法
パナソニック デジタル株式会社は、2026年4月9日（木）『【2026年最新版】事例で学ぶ 社内に埋もれたデータを10秒で探し出すデータ管理の方法』セミナーを開催します。
株式会社セキド
点検・測量・防災の導入判断を現地と遠隔実演で一気に整理。産業用ドローン無料実演セミナーを4月28日（火）岐阜で初開催
DJI（ディージェイアイ）正規販売代理店としてドローンビジネスの最前線を支える株式会社セキド（本社：東京都港区、代表取締役：大下貴之）は、株式会社プロクルー（本社：滋賀県長浜市、代表取締役：酒井正裕）と共催で、2026年4月28日（火）に岐阜県岐阜市で「産業用ドローン無料実演セミナー」を開催いたします。
株式会社センシンロボティクス
設備管理アプリケーション『ゲンコネ』、北海道ニセコ町の公共施設で導入開始
社会インフラDXのリーディングカンパニーである株式会社センシンロボティクス（本社：東京都品川区、代表取締役社長 CEO：北村 卓也、以下、「センシンロボティクス」）は、イオンディライト株式会社 北海道支社（北海道支社： 北海道札幌市、支社長：三ツ国 易、以下、「イオンディライト 北海道支社」）を通じ、北海道ニセコ町の公共施設において設備管理アプリケーション『ゲンコネ』および温度・人感センサーの導入…
ダイナミックマッププラットフォーム株式会社
ダイナミックマッププラットフォームの3Dmapspocket®に「カメラモード」新搭載 建物内を含む任意地点からの画角を3Dで可視化し、視点検証を効率化
ダイナミックマッププラットフォーム株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長CEO: 吉村 修一、以下「当社」)は、3D計測・分析・仮想配置をワンストップで実現する総合3D空間プラットフォーム「3Dmapspocket®」において、実写3D※空間上の任意地点にカメラオブジェクトを設置し、その位置からの画角(見え方)を表示できる新機能「カメラモード」を追加しました。