設備メンテナンスNews

株式会社 Digital Entertainment Asset

DEAとGRGと三菱電機、新潟市にて自治体向け初の「PicTrée(ピクトレ)」を活用した市民参加型インフラ点検の実証実験結果を発表

株式会社Digital Entertainment Asset（本社：東京都港区、代表取締役 会長：吉田 直人、代表取締役 社長：山田 耕三、以下「DEA」）は、市民参加型社会貢献ゲーム「PicTrée(ピクトレ)」を開発し、運営するGrowth Ring Grid Pte. Ltd.（本社：シンガポール、代表取締役社長：福田 史、共同代表取締役：鬼頭 和希、以下「GRG」）と、「新潟市デジタルイ…

東日本旅客鉄道株式会社

線路メンテナンス用分析プラットフォーム「Viz-Rail」の新機能の実装～モニタリングデータによりレール張り出し現象の予兆を把握～

○JR東日本グループは、「勇翔2034」で掲げる「安全を最優先とした輸送基盤の強化」の実現を目指し、設備故障の未然防止（予防保全）に向けた検査や点検のレベルアップを進めています。

埼玉県

埼玉県とNTT東日本が連携し、3D点群データ・光ファイバセンシングを活用した、新たなインフラ管理の取り組みを開始 ～“見える化”による道路維持管理の高度化を通じ、安心して住み続けられる街づくりへ～

セーフィー株式会社

東北電力、200カ所以上の無人水力発電所にセーフィーのクラウドカメラを導入

クラウド録画サービスシェアNo.1（※1）のセーフィー株式会社（東京都品川区：代表取締役社長CEO 佐渡島 隆平、以下「セーフィー」）は、東北電力株式会社（宮城県仙台市：代表取締役社長 石山 一弘、以下「東北電力」）が、水力発電所の設備稼働の遠隔管理および保守業務の効率化を目的に、クラウドカメラ「Safie（セーフィー）」を導入したことをお知らせいたします。

公益社団法人日本プラントメンテナンス協会

2025年度第3回東北地域保全研鑽会（デンソー岩手）の活動報告を公開しました

2025年度第3回東北地域保全研鑽会（デンソー岩手）の活動報告を公開しました

株式会社旭テクノロジー

建物検査業務における新たな検査手法の検討―ドローン×画像解析で効率化を検証

株式会社旭テクノロジー（本社：兵庫県姫路市、代表取締役：幸長 保之、以下「ATCL」）は、西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：倉坂 昇治）と駅施設の検査業務を効率化する検討を行いました。

応用技術株式会社

応用技術、JR西日本の保全DXを支える空間データ基盤「デジタルレールマップ」の開発事例を公開

応用技術株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：小西 貴裕、以下応用技術）は、西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：倉坂 昇治、以下 JR西日本）が推進するメンテナンス業務のDX（デジタルトランスフォーメーション）において、基盤システムとなる「デジタルレールマップ」をジェイアール西日本コンサルタンツ株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：加藤 勇樹）と3社にて共同開…

株式会社センシンロボティクス

設備管理アプリケーション『ゲンコネ』、北海道ニセコ町の公共施設で導入開始

社会インフラDXのリーディングカンパニーである株式会社センシンロボティクス（本社：東京都品川区、代表取締役社長 CEO：北村 卓也、以下、「センシンロボティクス」）は、イオンディライト株式会社 北海道支社（北海道支社： 北海道札幌市、支社長：三ツ国 易、以下、「イオンディライト 北海道支社」）を通じ、北海道ニセコ町の公共施設において設備管理アプリケーション『ゲンコネ』および温度・人感センサーの導入…

株式会社スカイピーク

スカイピーク、 JR東海、KDDIスマートドローン「Skydio Dock for X10」による変電所自動巡視点検を実証

株式会社スカイピーク（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高野 耀、以下 スカイピーク）は、東海旅客鉄道株式会社（本社：愛知県名古屋市、社長：丹羽 俊介、以下 JR東海）と、KDDIスマートドローン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：博野 雅文、以下 KDDIスマートドローン）と共に、2026年1月29日、ドローンポート「Skydio Dock for X10」を活用した、変電所自動巡視点…

ダイナミックマッププラットフォーム株式会社

ダイナミックマッププラットフォームの除雪支援システムが山形県内で初稼働 ～高精度3次元地図を応用した除雪DXによる作業の効率化・安全性向上を検証～

ダイナミックマッププラットフォーム株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長CEO: 吉村 修一、以下「当社」) は、グループ会社であるダイナミックマッププラットフォームAxyz株式会社(本社: 東京都渋谷区、代表取締役社長: 雨谷 広道)が提供する除雪支援システム「SRSS」が山形県で試験導入され、県内で初めて稼働を開始したことをお知らせします。

株式会社エスマット

社内と委託業者先の在庫状況を“見える化”して属人化を解消。導入初年度で約3,000万円の購入費抑制へ

株式会社エスマット（本社：東京都品川区、代表取締役：志賀 隆之／林 英俊）が運営するIoT在庫管理システム「SmartMat Cloud（スマートマットクラウド）」は、株式会社東京電機（本社：茨城県つくば市、代表取締役：塩谷 智彦）の活用事例を公開しました。

レジル株式会社

レジル電気保安、キリン堂の関西200店舗超の電気設備管理のDX化を支援

「結束点として、社会課題に抗い続ける」をパーパスとして掲げるレジル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：丹治保積、以下「当社」）のグループ企業として、保安・工事事業を担うレジル電気保安株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：尾﨑泰三、以下「レジル電気保安」）は、株式会社キリン堂（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長執行役員：寺西豊彦、以下「キリン堂」）が運営する関西地域の200以上…

国土交通省

令和８年度上下水道技術海外実証事業（WOW TO JAPAN プロジェクト）の公募を開始します ～令和８年度から対象技術を拡大し、水道技術も対象に～

インフラシステム海外展開戦略2030に基づき、我が国の上下水道技術の海外での普及を目指す『上下水道技術海外実証事業（WOW TO JAPANプロジェクト※）』の新規案件の公募を、３月30日から開始します。 令和７年度までは下水道技術を対象としていましたが、令和８年度より水道技術を対象に追加します。

富士通株式会社

防衛・防災分野の監視能力を拡張する高感度・高精細な2波長赤外線センサーを開発

当社は、防衛や防災分野で監視能力を拡張するため、世界トップレベルの高感度かつ高精細な赤外線センサーを開発しました。本センサーは、100万画素を超える高精細なTS2L赤外線センサー（注1）で、中赤外線と遠赤外線の2波長を検知することで、温度差0.05℃以下のわずかな熱の違いも鮮明に捉える高い感度を持つため、昼夜を問わず高精度な監視を実現します。

株式会社テムザック

AI×ロボットによる下水道腐食に伴う減肉の定量的把握検証を実施

NTTドコモソリューションズ株式会社 京都府流域下水道事務所 株式会社テムザック NTTドコモソリューションズ株式会社（本社 東京都港区、以下、NTTドコモソリューションズ）は、京都府流域下水道事務所（所在地 京都府長岡京市）および株式会社テムザック（本店 京都府京都市、以下、テムザック）と共同で、2025年4月から12月に、京都府内の流域下水道管路を対象とした点検業務の高度化に向けた調査・検証（…

株式会社松尾研究所

株式会社松尾研究所、オムロンフィールドエンジニアリングと共同開発したAI判定モデルにより、属人性の高い保守業務をシステム化

株式会社松尾研究所（本社：東京都文京区、代表取締役：川上登福、以下「松尾研究所」）は、オムロンフィールドエンジニアリング株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：立石 泰輔、以下「OFE」）と共同で、作業現場で撮影された点検写真をAIにより自動判定する新たなシステムを開発しました。

NTT東日本株式会社

埼玉県とNTT東日本が連携し、3D点群データ・光ファイバセンシングを活用した、新たなインフラ管理の取り組みを開始

NTT東日本株式会社 埼玉支店（支店長 小池哲哉、以下「NTT東日本」）は、埼玉県県土整備部と連携し、道路や地下埋設物など社会インフラにおける維持管理の省人化やデジタル化を進めるため、2026年3月25日、連携協定を締結しました。

NTTドコモソリューションズ株式会社

AI×ロボットによる下水道腐食に伴う減肉の定量的把握検証を実施

NEWS RELEASE 2026年3月24日 NTTドコモソリューションズ株式会社 京都府流域下水道事務所 株式会社テムザック NTTドコモソリューションズ株式会社（本社 東京都港区、以下、NTTドコモソリューションズ）は、京都府流域下水道事務所（所在地 京都府長岡京市）および株式会社テムザック（本店 京都府京都市、以下、テムザック）と共同で、2025年4月から12月に、京都府内の流域下水道管路…

マジセミ株式会社

『【入力されない、使われないを防ぐ】インドネシアの工場保全DXを失敗させない方法』というテーマのウェビナーを開催

詳細・参加申込はこちら ■ 拡大するASEAN市場と、インドネシア工場の保全DXの重要性ASEAN市場の拡大に伴い、インドネシアは多くの日本企業にとって生産・供給戦略の中核を担う存在となっています。コスト競争力だけでなく、現地市場向け製品の供給拠点としても、その重要性は年々高まっています。

株式会社ミスミグループ本社

「meviy」、「meviyマーケットプレイス」食品工場の“自動化”を加速、meviy開発サイクルを1/3に短縮

機械部品調達のAIプラットフォーム「meviy（メビー）」と日本最大級の製造業マーケットプレイス「meviyマーケットプレイス」（サービス提供元：株式会社ミスミグループ本社）が、FA装置開発を手掛ける株式会社Zen-Sai（本社：東京都西東京市、以下、Zen-Sai）に全面導入され、同社の開発サイクルを従来の1/3に短縮しています。