▶ 定義
TPMとは、生産システムにおけるあらゆるロスをゼロにすることを目指した生産保全の仕組みである。
英語表記は Total Productive Maintenance。日本語では「全員参加の生産保全」「総合的生産保全」と呼ばれます。公益社団法人日本プラントメンテナンス協会（JIPM）によって1971年に提唱されました。設備を適切に維持・改善し続けることで、故障、製品不良、作業のムダなどの「ロス」を未然に防ぐことをねらうもので、ロスに着目し、ロス・ゼロをターゲットとすることが特徴です。
01 定義の全文を読む
JIPMはTPMを次のように定義づけています。長い一文ですが、TPMが何を要求しているかはここに凝縮されているので、区切って読んでみてください。
「生産システム効率化の極限追求（総合的効率化）をする企業の体質づくりを目標にして、生産システムのライフサイクルを対象とし、“災害ゼロ・不良ゼロ・故障ゼロ”などあらゆるロスを未然防止する仕組みを現場現物で構築し、生産部門をはじめ、開発、営業、管理などの全部門にわたって、トップから第一線従業員に至るまで全員が参加し、重複小集団活動によって、ロス・ゼロを達成すること」
| 定義の要素 | 実務的な意味 |
|---|---|
| 企業の体質づくり | 個別の改善活動ではなく、ロスが生まれにくい状態を組織として作ること。単発の施策では終わらない |
| 生産システムのライフサイクル | 設備の導入から廃棄までが対象。設計・調達段階でロスを作り込まないことも含む |
| 現場現物で構築 | 机上の仕組みではなく、実際の設備・現場でやること |
| 開発、営業、管理などの全部門 | 保全部門だけの取り組みではない。ここがTPMを他の保全手法と分ける最大の点 |
| トップから第一線従業員まで全員 | 「全員参加の生産保全」という呼称の由来。経営層の関与が前提に含まれる |
| 重複小集団活動 | 職域を越えたチームを組み、階層をまたいで小集団が重なり合う形で活動する |
JIPMは実践のかたちについて、「ロスの排除と予防にむけて、生産に関わる全ての部門や機能によってタスクチームを構築し、日常の振り返りや改善・維持などの活動を、職域を越えたチームで行います（いわゆる小集団活動）」と説明しています。
02 CBM・予知保全とは、そもそも次元が違う
TPMを「CBMや予知保全と並ぶ保全方式のひとつ」と理解すると、話が噛み合わなくなります。答えている問いが違うからです。
| 用語 | 答えている問い |
|---|---|
| CBM／TBM、予知保全 | いつ手を入れるか（時間で決めるか、状態で決めるか、予測で決めるか） |
| TPM | 誰がやるか、何をゼロにするか（全部門・全員で、あらゆるロスを未然防止する） |
| 実現レベル5段階（SMDG） | 自社は今どの段階か（情報の標準化からデータ活用までの到達度） |
つまりTPMと予知保全は排他的な選択肢ではありません。TPMという枠組みの中で、設備ごとに保全方式（TBMかCBMか事後保全か）を選び、その到達度を実現レベル5段階で測る、という重ね方ができます。
もうひとつ押さえておきたいのは、TPMが「あらゆるロス」を対象にしていることです。故障だけでなく、製品不良も、作業のムダも、災害もロスとして扱います。設備を止めない話に閉じていないのがTPMであり、だからこそ営業や管理部門まで巻き込む建て付けになっています。
03 国内の民間手法にとどまらない ── 標準化の状況
TPMは日本発の手法ですが、JIPMによれば標準化・国際規格化が進んでいます。
- JIS Z8141:2001 においてTPMが定義されている（JIPMの記載による。JIS本文は無償公開されていないため、本ページでは定義文そのものは引用していません）
- IATF16949:2016（自動車産業の国際的な品質マネジメントシステム規格）において、TPMをシステムとして構築することが要求されている
- 2022年7月、TPMに関する PAS1918（公開仕様書）が英国規格協会（BSI）により発行された（JIPMが企画・策定に関与）
とくに2つ目は実務に直結します。自動車産業のサプライチェーンに入っている場合、TPMは「やるかどうか」ではなく品質マネジメントシステム上の要求事項になり得るということです。取引先からTPMについて問われる背景には、この規格があります。
TPM賞という評価の仕組み
JIPMは、TPMによって成果をあげている国内外の事業場や、設備管理技術の発展に寄与する優秀な論文・商品等を審査・表彰するTPM賞を運営しています。中心となる「TPM優秀賞」は、制定以来3,500を超える事業場が国内外で受賞しています。ほかに優秀商品賞、優秀エンジニアリング賞、優秀論文賞、経営者賞個人賞が設けられています。
受賞を目標に据えるかは各社の判断ですが、外部の審査基準があること自体が、活動を続ける仕掛けとして機能している点は、社内で改善活動が続かない現場にとって参考になります。
- 「TPMをやる」を保全部門の宿題にしない：定義に「開発、営業、管理などの全部門にわたって、トップから第一線従業員に至るまで全員が参加し」とあります。保全部門が単独で始めた時点で、それはTPMとは別のものになります。まず経営層に定義文を見せるところからです。
- 自社のロスを故障以外にも広げて書き出す：TPMが掲げるのは「災害ゼロ・不良ゼロ・故障ゼロ」です。故障だけを数えている限り、他部門を巻き込む理由が作れません。
- 取引先の要求規格を確認する：自動車関連であれば IATF16949 でTPMの構築が要求されている可能性があります。社内の説得材料としては、これがいちばん強い根拠になります。
- ロスの記録が残る形にしてから始める：「未然防止する仕組みを現場現物で構築」するには、何がどれだけ起きているかが見えている必要があります。ロスが計測されていない状態では、活動の効果も示せません。
よくある質問
Q. TPMは古い手法で、いまはDXや予知保全に置き換わったのではないですか。
A. 置き換わる関係ではありません。TPMが答えているのは「誰が、何をゼロにするか」という組織の問いで、予知保全が答えているのは「いつ手を入れるか」という方式の問いです。提唱は1971年ですが、2016年のIATF16949でTPMの構築が要求され、2022年7月には英国規格協会（BSI）がTPMに関するPAS1918を発行しており、現在も更新が続いている枠組みです。データやAIを使う場合も、それを誰がどう回すかという部分はTPMの領域に残ります。
Q. 製造業でなくても、TPMの考え方は使えますか。
A. TPMの定義は「生産システム」を対象としており、製造業を想定した枠組みです。ビル設備や公共インフラの維持管理にそのまま適用できるものではありません。ただし「あらゆるロスを対象にする」「保全部門だけで抱えない」「経営層まで含めて取り組む」という3点は、業種を問わず参考になります。制度的な位置づけを引用する場合は、製造業向けの手法であることを添えてください。
関連する解説記事
TPMという枠組みの中で保全のデジタル化がどの段階にあるかを測る、公的な物差しを解説しています。
TPMは「あらゆるロスを未然防止する仕組みを現場現物で構築する」ものですが、そのロスが設備ごとに記録されていなければ、何を未然防止できたのかを示せません。部門をまたいで同じ数字を見るには、設備・点検・対応履歴が1か所にそろっている必要があります。本サイトを運営する有限会社エコニティは、設備台帳・点検・部品管理をまとめて扱える無料の設備管理システム「設備管理の匠WEB版」を提供しています。